ビレッジハウスは地震に強い？築年数でわかる耐震性の確認方法と、賃貸でできる地震対策・地震保険

こんにちは、びれっじくんです。

「ビレッジハウスって築年数が古そうだけど、地震が来たら大丈夫なのかな……」

そんな不安から検索した方も多いのではないでしょうか。家賃が安い分、「建物は本当に大丈夫？」とモヤモヤするのは、ごく自然なことです。

こうした不安が起きやすいのは、ビレッジハウスの物件によって建てられた時期がバラバラで、「古い＝弱い？」と想像が膨らみやすいから。

ただ、実際は築年数だけで決まる話ではありません。

この記事では、次の3つを一緒に確認していきます。

• 耐震性は何で決まるのか（新耐震・旧耐震の違い）
• 申込む前に、自分で確かめられること
• 入居後にできる地震対策（家具固定・保険・備蓄）

結論から言うと、ビレッジハウスの耐震性は物件ごとに違うため、「一律に安心／危険」とは言えません。

だからこそ、築年月・ハザードマップ・保険と固定方法の3つを順に確認するのが近道です。

1. 結局、ビレッジハウスは地震に強いの？

答えは「建物ごとに違うので、一律には言えない」です。

ビレッジハウスの公式サイトの一般向けFAQでは、「保証人は不要」「初期費用が安い」といった案内は確認できますが、耐震性能そのものを全物件共通で説明した記述は見つけられませんでした。

公式ニュースリリースでも、リノベーション物件の築年月や戸数は載っていますが、耐震についての説明はありません。

たとえば、公式ニュースリリースには次のような築年月の物件が出てきます。

物件名（公式ニュースリリースより）	築年月	規模
ビレッジハウス鳴滝（和歌山市）	1967年7月築	33棟930戸
ビレッジハウス城北タワー（和歌山市）	1971年11月築	1棟105戸
ビレッジハウス柳田第二（富山県氷見市）	1983年2月築	2棟80戸

同じビレッジハウスでも、建てられた時期にはこれだけ幅があるわけです。

「ビレッジハウスだから大丈夫」「ビレッジハウスだから不安」とひとくくりにしないほうがよさそうですよね。

2. 「新耐震」と「旧耐震」って、何が違うの？

目安になるのは「1981年6月1日」という日付です。

日本の建築基準は、この日の施行（建築基準法施行令の改正）で大きく変わりました。

それ以降の基準を「新耐震基準」、それ以前を「旧耐震基準」と呼びます。

ビレッジハウスの公式ブログも、新耐震基準を「1981年6月1日以降に建築確認が行われた建物」の目安として紹介しています。

注意したいのは、基準になるのが完成日ではなく建築確認の日だという点です。

建築確認から完成までは通常1〜2年かかるため、1982年完成でも旧耐震の建物があり得ます。

では、実際の地震で差は出たのでしょうか。国の研究機関（建築研究所）の講演資料には、過去の地震の調査結果が載っています。

1995年 兵庫県南部地震（神戸市中央区の調査・倒壊または崩壊した建物の割合）

建築時期	倒壊・崩壊
1971年以前	17%
1972〜1981年	5%
1982年以降	3%

2016年 熊本地震（調査対象のうち、大破・倒壊・崩壊の合計の割合）

区分	大破＋倒壊・崩壊
旧耐震（〜1981年5月）	15.8%
新耐震（1981年6月〜2000年5月）	9.8%
2000年6月以降	4.5%

どちらの調査でも、建てられた時期が新しいほど被害の割合は低い傾向です。

ただし、これは調査対象を絞った集計であり、「旧耐震の建物は必ず壊れる」「新耐震なら絶対に壊れない」という意味ではありません。

構造や地盤、補強工事の有無によっても結果は変わります。

3. 自分が住む（住みたい）部屋は、どちらなのか調べたい

まずは築年月を確認し、気になる場合は管理会社に質問しましょう。

ビレッジハウスの公式サイトの物件詳細ページには、「構造・階建て」「エレベーター」などと並んで「築年月」の欄があります。

ただし、新耐震かどうかは完成日ではなく建築確認の日で決まるため、1981年前後に建てられた物件は、問い合わせて確認するのが確実です。

問い合わせるときは、次のように聞いてみてください。

• この物件の築年月（建築確認を受けた時期が分かれば、その時期）を教えてください
• 耐震診断や耐震補強工事を行った記録はありますか
• 外壁や共用部の大規模修繕は、いつ頃行われましたか

「そんなことを聞いたら、失礼かな？」と気になる方もいるかもしれません。

でも、住まいの安全に関する質問は、ごく普通の確認です。

メールで問い合わせる場合の書き方は、問い合わせメールの記事のテンプレートも参考になります。内見のときに合わせて聞くなら、内見から入居までの流れのチェックリストに「築年月・耐震」を足しておくと安心ですね。

なお、回答が「分かりません」「物件によります」となることもあるかもしれません。

その場合は、築年月から新耐震かどうかの目安を自分で判断し、次の章で触れる別の観点（階数・立地）も含めて総合的に考えましょう。

4. 築年数のほかに、見ておきたいポイントはある？

階数・建物の形・土地の性質も、安心材料になります。

ビレッジハウスの公式ブログ（地震に強い賃貸の探し方）では、築年数以外に次のような点が紹介されています。

見るポイント	公式ブログの考え方
階数	3階以下は揺れが小さく、エレベーターや水道が止まっても移動しやすいとされる。沿岸部で津波が心配な地域では、5階以上が目安とされる
建物の形	1階が柱だけの構造（ピロティ）、1階がテナント、コの字型やL字型などの形、段々の形（セットバック）は注意点とされる。形が四角でない場合は、つなぎ目（エキスパンションジョイント）の有無を確認する
土地	埋立地は液状化のリスクがある

ここで悩ましいのは、「安い物件を選びたいけど、階数や立地の条件も気になる」というところですよね。

その場合は、5階・階段生活のリアルで書いているようなしんどさも合わせて考えてみてください。

上の階は揺れやすい面と、水害・津波のときに安心な面があり、住む地域のリスク次第で最適解が変わります。

5. ハザードマップは、どうやって見ればいい？

国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」で、住所を入れて調べられます。

このサイトには2つの機能があります。

• 重ねるハザードマップ：洪水・土砂災害・高潮・津波のリスク情報を、地図に重ねて表示。住所や現在地から探せる
• わがまちハザードマップ：市町村が作ったハザードマップへのリンク集。自治体を選ぶと、その地域のマップが見られる

注意点が1つあります。

ポータルの「重ねるハザードマップ」で重ねて見られるのは、洪水・土砂災害・高潮・津波などの情報です。

揺れそのものの強さの予測は別の資料で見る必要があるため、地域の地震の想定は自治体の防災ページも合わせて確認してください。

物件の所在地は、気になる部屋の物件ページに載っています。

6. 賃貸でも、家具の地震対策はできる？

できます。ただし「壁に穴を開ける方法」は、管理会社に確認してからにしましょう。

ビレッジハウスの公式ブログでは、地震によるけがの原因の3〜5割が、家具や大型家電によるものと紹介されています。

建物が無事でも、家具が倒れてけがをしては本末転倒ですよね。

公式ブログで紹介されている主な対策は次のとおりです。

対策	内容	賃貸での注意
L型金具	棚・本棚・ベッドなどを壁に固定	壁に穴を開ける可能性があるため、事前に管理会社へ確認
突っ張り棒	家具と天井の間に設置	天井との隙間に合う長さを選ぶ
耐震マット	テーブルの脚や台などに貼ってすべりを防ぐ	穴を開けずに使える
耐震ラッチ	扉や引き出しに付け、食器の飛び出しを防ぐ	取り付け方法を確認
ガラス飛散防止フィルム	窓に貼る	貼り方・剥がし方を確認

金具・突っ張り棒・マットは、組み合わせるほど効果が高まるとされています。さらに、ドアや避難経路のそばには家具を置かない配置にしておくと安心です。

ちなみに DIYのルールと注意点では、壁に穴を開けるのは避けたほうがよいと解説しています。

DIYでの傷みは原状回復で費用が発生する場合もあるためです。「穴を開けない固定」を基本に考えるのがおすすめです。

7. 火災保険に入っていれば、地震も大丈夫？

いいえ。通常の火災保険では、地震による損害は補償されません。

財務省の「地震保険制度」の資料には、地震・噴火・津波による火災や損壊は、通常の火災保険では補償されないと明記されています。そのうえで、地震保険の基本は次のとおりです。

• 火災保険とセットで加入する（地震保険だけでは入れない）
• 地震保険の保険金額は、火災保険の30〜50%の範囲で設定する
• 賃貸の建物（大家さんの持ち物）は、建物の所有者しか契約できないが、賃借人は「家財」のみで加入できる
• 家財の保険金額の上限は1,000万円

ビレッジハウスでは、入居時に火災保険への加入が必要で、推奨の保険として賃貸入居者総合保険「住まいぷらす」（2年間で10,000円〜）が案内されています（くわしくは 火災保険の記事）。

ただ、住まいぷらすの補償に地震がどこまで含まれるかは、確認できた範囲では公式の案内で見つけられませんでした。

契約書類（補償内容の説明書）や担当者への確認で、地震・津波・噴火による損害が対象かどうかを確認してみましょう。

地震保険を付けるかどうかは、家財の価値・貯蓄・住む地域のリスクなどで変わる、ご自身の判断です。迷うときは、保険会社や契約窓口に相談してみてください。

8. 備蓄と避難は、最低限どこまで準備すればいい？

まずは「3日分」、できれば「1週間分」が目安です。

宮城県の防災ページでは、家庭での備蓄について、飲料水・非常食などを最低3日分、大規模災害に備えて1週間分あると望ましいと案内されています。

飲料水は1人1日3リットルが目安で、3日分なら1人あたり9リットル。トイレなどに使う生活用水は別に必要です。

ビレッジハウスの公式ブログでも、備蓄は最低3日分、可能なら7日分という考え方が紹介されています。

「いきなりそんなに揃えられない」と感じる方は、次の順番で進めてみてはいかがでしょうか。

1. 飲料水を、1人あたり3日分（9リットル）用意する
2. 食べ物・携帯トイレなど、必ず必要なものを足す
3. 避難経路（ドア・階段・非常口）と、避難先を確認しておく

集合住宅では、停電やエレベーターの停止も想定したいところです。特に上の階に住む場合は、階段での移動を前提に準備しておくと安心です。

9. 申込む前に、何をチェックすればいい？（チェックリスト）

ここまでの内容を、申込み前のチェックリストにまとめました。スマホのスクリーンショットで保存して使ってみてください。

チェック項目	確認先	済
築年月を物件ページで確認した（1981年前後は建築確認の時期も聞いた）	物件ページ・管理会社	□
耐震診断・補強工事の有無を聞いた	管理会社・問い合わせ窓口	□
ハザードマップで所在地を確認した	国土交通省ポータル・自治体	□
階数と、停電・断水時の移動を想像した	内見時	□
家具の固定方法（穴あけの可否）を確認した	管理会社	□
火災保険の補償内容（地震の扱い）を確認した	契約書類・担当者	□
家財の地震保険が必要か考えた	保険会社・契約窓口	□
3日分の飲料水・食料を用意する計画を立てた	自宅	□

物件探しの流れは 物件の探し方にまとめています。気になる物件が見つかったら、チェックリストを手元に置いて質問してみましょう。

10. よくある質問

ビレッジハウスは地震で倒れやすいですか？

一律には言えません。建物ごとに築年月や構造が違うためです。公式の一般向け案内では全物件共通の耐震性能は確認できませんでした。気になる物件は管理会社に築年月や耐震診断の有無を確認しましょう。

新耐震基準かどうかは、どう見分ければいいですか？

目安は「1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物」です。物件詳細ページの築年月でおおよその見当はつきますが、判断は完成日ではなく建築確認の日で行うため、1981年前後の物件は管理会社に聞くのがいちばん確実です。

築年数が古いと、住まないほうがいいですか？

築年数だけでは決められません。過去の地震では建築時期が新しいほど被害の割合が低い傾向がありますが、構造・地盤・補強の有無なども関わります。複数の観点で確認して判断しましょう。

賃貸でも地震保険に入れますか？

入れます。財務省の資料では、賃借人は家財のみで地震保険に加入できるとされています。火災保険とセットでの加入が前提です。

家具をL型金具で固定してもいいですか？

壁に穴を開ける可能性があるため、事前に管理会社へ確認してください。穴を開けない方法（突っ張り棒・耐震マットなど）から試すのもおすすめです。

ハザードマップはどこで見られますか？

国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」で、住所から洪水・土砂災害・高潮・津波のリスクを確認できます。自治体ごとのマップへのリンク集も用意されています。

11. まとめ：「築年月・ハザードマップ・保険と固定」の3つを順に確認しよう

ビレッジハウスの耐震性は物件ごとに違うため、「古いから危ない」「安いから不安」と決めつけず、自分で確かめられることから始めてみましょう。

• 築年月（新耐震基準は1981年6月1日以降の建築確認が目安）を、物件ページで確認し、必要なら問い合わせる
• ハザードマップで、住所の水害・土砂災害・津波のリスクを確認する
• 家具固定・家財の地震保険・3日分以上の備蓄で、入居後の備えをつくる

物件選びの全体像は、ハブ記事の ビレッジハウスの総まとめ記事で整理しています。不安を一つずつ消して、納得してから住まいを決めたいですね。

出典・最終確認日（2026年11月6日）

• ビレッジハウス公式サイト トップページ（FAQ）
• ビレッジハウス・マネジメント ニュースリリース（2024年2月5日、2025年1月29日）
• ビレッジハウス公式ブログ「Village Blog」（地震に強い賃貸の探し方／賃貸でもできる地震対策）
• 建築研究所 講演資料（令和3年度・小山氏）：新耐震基準の施行と地震被害の調査結果
• 財務省「地震保険制度」資料（2026年4月版）
• 国土交通省 ハザードマップポータルサイト
• 宮城県「災害に対するご家庭での備え」